今試みにフランスに於ける人口動態を示してみよう。此国と雖も十九世紀の初頭には出生率は相当高いのであった。即ち西暦一八○一～一○年には三二・四、一八一一～二○年には三一・八、一八二一～三○年には三一・○であった。然るに一八三一～四○年に三○・○台を割って二九・○に低下した。爾来低減の一路を辿りつつ一八七○年普仏(ﾌﾌﾂ)戦争当時二五・○に迄激減したのである。更に第一次世界大戦前に於ける出生率は約一九であったが一九一四～一九年には実に一二・四に激減した。尤も戦後の出生率は稍々恢復して一九二○年には二一・四、一九二一～二五年には一九・四を示したが、其後再び低下を続けて一九三八年には一四・六といふ悲惨な状態に陥ったのである。之に対し社会学者ラヴージの社会淘汰論には種種の原因はあるが、その最大原因は生理的不姙症であると述べてゐる。右の如きフランス人口の減退が一八三四年頃から始ったといふ点に注目する必要があるのである。
そうして同国の統計に於て十九世紀初頭即ち一八○一年の出生数九十万人、一九二六年七十五万人、一九三一年七十三万人にして、その差は左程でもない様であるが、実は此期間に於ける人口の増加と比例してみなければならない。即ち一八○一年は二千七百万の人口に対し、九十万の出生であり、一九二六年は四千万の人口に対し七十五万の出生であり一九三一年に四千百八十万の人口に対する七十三万の出生であるから、以て如何に出生率の減退の甚しきかを察知し得るのである。試みに出生率の動きを示してみる事にする。
期 間人口一万人に対する出生数平均
一八○一～一○年三二九
一八一一～二○年三一八
一八二一～三○年三○六
一八三一～四○年二八八
一八四一～五○年二七三
一八五一～六○年二六一
一八六一～七○年二六二
一八七一～八○年二五四
一八八一～九○年二三九
一八九一～一九○○年二二一
一九○一～一○年二○六
一九一一～二○年一五三
一九二一～二五年一九三
一九二六年一八八
一九三一年一七四
次に世界文明国の出生率減退は決してフランスのみではないのであって、今日に於ては一つの普遍的法則ともみる事が出来る。ただフランスに於て出生率減退が問題となったのはその減少が既に十九世紀の初頭に表はれたるに由るからである。フランスの出生率減退を対岸の火災視したる各国は、今やフランスと同様の事態に直面する事となった。左に欧洲各国の状態を示してみよう。
英国に於ける出生率は次の如くである。
期 間人口一万に対する出生
一八四一～五○年三二六
一八五一～六○年三四二
一八六一～七○年三五二
一八七一～八○年三五五
一八八一～九○年三二五
一八九一～一九○○年二九九
一九○一～一○年二七二
一九一一～一五年二四一
一九一六～二○年二○一
一九二一～二五年一九九
一九二六年一七八
一九三○年一六八
Shirras教授前掲論文による
一八七一－八○年に至るまでは出生率は増加の一路を辿ったのだが、爾来その方向を転じ加速度的に減少してゐる。即ち三五五より戦前には二四一となり、一九二六年は一七八、一九三○年に一六八となった。一八七一～八○年より一九二六年に至る半世紀間は低落を続け、殆んど半分以下に減退した。そうして之をフランスの減退と比較すればその速度は約二倍半程急速である。蓋しフランスは一二五ケ年（一八○一～一九二六年）間に四○％余低落したに過ぎぬからである。此事実は英国をして痛く驚愕せしめタイムス紙の如きは「此世紀に入って以来、英国の人口統計の著しき特徴たりし出生率減退は依然として継続し、寧ろその減退率は益々速かならんとしてゐる」と述べてゐる。英国最近の統計は左の如き悲観すべきものである。
年 次人口一万に対する出生
一九二一年二二四
一九二二年二○四
一九二三年一九七
一九二四年一八八
一九二五年一八三
一九二六年一七八
右の如く一九二六年にはフランスの出生率（一八八）にも劣ってゐる。
次にドイツを見よう。
期 間人口一万に対する出生
一八四一～五○年三六一
一八五一～六○年三五三
一八六一～七○年三七二
一八七一～八○年三九一
一八八一～九○年三六八
一八九一～一九○○年三六八
一九○一～一○年三三○
一九一一～一五年二八五
一九一六～二○年一七九
一九二一～二五年二一九
一八七一～八○年に至るまでは出生率は漸次高くなってきたが、爾来可成急激な減少を始めた。即ち三九一より二十世紀の初頭には三三○と低落した。然し独逸に於ては一般に出生率の甚だ旺盛なる事に慣れてゐたのでこの突如たる減退を信ぜずディーチェル氏は之を怪疑を以てみワグナー氏は一九○七年に一時的出生率の干潮に因るとなし、フィールクス氏は統計的計算の誤謬に因るとした位であった。此様に、独逸の学者達は出生率減退を信じなかったのである。然し乍ら事実は依然として其低落を継続し、一九一三年には二七六に下った。即ち之は独逸が四十個年間にその出生率の三分の一を失った事を意味するのである。
次に戦後に於ける状態は次の如くである。
年 次人口一万に対する出生
一九二一年二五三
一九二二年二二九
一九二三年二○八
一九二四年二○二
一九二五年二○四
一八七一年～一九二五年に至る期間に出生率は三九一より二○四に減退した。即ち半世紀にその出生率の半分（四八％）を失った。而も其減退は規則的に継続してゐる。その下降の速度はフランスの二倍半となってゐる。
次に伊太利をみよう。
年 次 人口一万に対する出生
一八六一～一八七○年三七一
一八七一～一八八○年三七○
一八八一～一八九○年三七六
一八九一～一九○○年三四九
一九○一～一九一○年三二七
一九一一～一九一五年三二八
一九一六～一九二○年二二九
一九二一～一九二五年二九一
伊太利も出生率減退の現象を認め得るが、英国や独逸程甚しくない。然し最近に於ける出生率減退は相当顕著なるものがある。
年 次人口一万に対する出生
一九二一年三○三
一九二二年三○二
一九二三年二九三
一九二四年二八二
一九二五年二七五
而も其減退は依然としてゐて一九二九年は二五一となってゐる。是に於てか伊太利政府は国民に一大警告を発し、出生率が此儘減退を持続するに於ては廿世紀末には一大危機に遭遇すと為し、大いに人口の増殖を奨励してゐる。兎も角も伊太利に於ては一九二五年迄の約四十年間にその出生率の四分の一を失った事になる。
更にラヴィノウィッチ氏は白耳義(ﾍﾞﾙｷﾞｰ)及び瑞典(ｽｳｪｰﾃﾞﾝ)、諾威(ﾉﾙｳｪｰ)について統計を掲げ出生率の減退を示してゐる。即ち白耳義の出生率は約八十ケ年間に四十％を失ひ、瑞典諾威に就ては前者は略々フランスと同じ道程を歩み一世紀間に出生率は半減し、後者は其出生率減退は瑞典より遅れて始ったが、七十年間に四十％を失った。尚瑞西(ｽｲｽ)は半世紀間に（一八七五～一九二六年）出生率の四十％を失った。
次に、目を転じて他の大陸を観よう。先ず濠洲及びニュージーランドはどうであらうか。
年 次濠 洲 新西蘭(ﾆｭｰｼﾞｰﾗﾝﾄﾞ)
一九一三年 二八二 二六一
一九一四年 二七九 二六○
一九一五年 二七一 二五二
一九一六年 二六六 二五九
一九二一年 二五○ 二三三
一九二二年 二四七 二三二
一九二三年 二三八 二一九
一九二四年 二三二 二一六
一九二五年 二二九 二一二
一九二六年 二二○ 二一一
一九二七年 二一七 二○三
一九二八年 二一三 一九六
一九二九年 二○三 一九○
いづれも僅か十六年間に出生率の三○％あまりを失ってゐる。欧洲とは全く社会事情を異にせる南半球の白人国も又出生率減退の例外ではない。
ラヴィノウィッチ氏は右の如き諸国の統計によって、世界の凡ゆる国家及び凡ゆる民族に於て出生率の減退をみると結論してゐる。
次に、米国はどうであらうか。此国は全国的に出生の登録が行はれてゐないから全国に就て出生率の減退を直接示すべき材料はないが、各調査年度に於ける総人口より純入国移民数を差引き之と前の調査年に於ける人口と比較し人口の増加率を計算するならば大体に於て出生率の動きを知る事が出来る。之によれば一八八○年以来出生率は減退してゐる。又最近の登録地域に於ける出生率によるも年年出生低下示せる事次表の如くである。
年 次人口千人に対する出生
一九二○～二一年 二四、○
一九二二～二三年 二二、五
一九二四～二五年 二二、○
一九二六年二○、六
一九二七年二○、六
一九二八年一九、八
一九二九年一八、九
一九三○年一八、九
Shirras The Population Problem In India
Economic Journal,Mar.,1933.,P.63. に拠る。
次に、南米方面は今の所アルゼンチンだけしか判ってゐないから同国に就ていへば一九一○～一四年の一年平均出生率は千人に付三八・九で自然増加率は二○・八といふ素晴しい割合を示してゐたが一九三四～三八年の出生率は二五・○自然増加率は一二・五と減少したのである。
然らば吾日本はどうであらうか。
年 次人口千人に対する出生
一九一一～一五年 三三、五
一九一六～二○年 三三、○
一九二一～二五年 三四、六
一九二六年三四、六
一九二七年三三、六
一九二八年三四、四
一九二九年三三、○
一九三○年三二、四
一九三一年三二、一
一九一六－二○年は、世界大戦の影響により一九一九（大正九年）年には三一、六と最低となり、其翌年は反動によるか三六、二となり我国最高の記録を作ってゐる。此期間に於ける出生率の変動は世界各国にみる所である。従って此期間を除いて大観するならば、我国の大正末年迄は大体に於て増加を示し昭和に入って落潮に転じてゐる。既に述べたる如く世界に於ける文明国と称せらるるものはすべて早きは百年遅きは四五十年来出生率減退の趨勢であるに対し、我国が独り出生率の増加を示せる事は学者間に於ても大いに注意せる所としてゐる。
之によって之を見れば、最早今日に於ては出生率減退は文明国に於ける一つの人口鉄則とも称すべく、如何に世界に於ける文明国が出生率の減退を来したるかは次表に示す如くである。
国 家年 数 出生率減退の割合
仏 蘭 西百二十年間四五％
英 国 五十年間五○％
独 逸 五十年間五○％
伊 太 利 四十年間二五％
白 耳 義 九十年間四○％
瑞 典百年間五○％
諾 威 七十年間四○％
瑞 西 五十年間四○％
要するに出生率減退はフランスがそのトップを切ったまでであって、他の何れの国も遅速の差はあるが何れもその迹(ｱﾄ)を逐(ｵ)ひ、今日ではこれに追ついたものや又或るものは之を追越してゐる状態である。
次にフランスの出生率が例外的に低かった時代は既に過去の事である。今日では全く時代が変って現在の欧洲各国は次の如き状態である。（一九二九年）
仏 蘭 西 一七七
瑞 西 一七一
英 国 一六七
諾 威 一七三
墺 太 利 一六七
瑞 典 一五二
次に出生率減退と死亡率減退とが相伴って行く事は各国共大体同様であるが、死亡率減退よりも出生率減退の方が例外なく多いので増加率が低減するので、この一例としてフランスの統計を示してみよう。人口一万に対
年 次する死亡数 出生超過
一八○一～一○年二八六七三
一八一一～二○年二六○五三
一八二一～三○年二四八五八
一八三一～四○年二四七四二
一八四一～五○年二三二四一
一八五一～六○年二三七二四
一八六一～七○年二三五二七
一八七一～八○年二三七一七
一八八一～九○年二二一一八
一八九一～一九○○年二一五一六
一九○一～一○年一九四一二
一九一三年 一七六一五
死亡率は一九一三年迄は相当強く即ち三九％も低落したが、出生率は更に多く下降せる為出生の超過はその影響を蒙った。十九世紀末より二十世紀の初頭にかけてその超過は甚だ微弱にして死亡超過の年すら表はれ、終にフランスの識者が自国の滅亡を叫んだのも無理はない。それがついに一九三八年に至っては約十三万人のマイナスとなったのである。
最後に我国に於ける統計を示してみやう。
大正九年の人口千につき三六・一九を最高として爾来低下の傾向を示し、死亡率も又同様の傾向を示してゐる。
年次 出生率死亡率
大正九年 三六、一九二五、四一
同 十年 三五、○六二二、六九
同十一年 三四、一六二二、三二
同十二年 三四、九四二二、七八
同十三年 三三、七九三一、二二
同十四年 三四、九二二○、二七
昭和元年 三四、七七一九、一八
同 二年 三三、六一一九、八○
同 三年 三四、三八一九、九一
同 四年 三三、○○二○、○四
同 五年 三二、三五一八、一七
同 六年 三二、一七一八、九八
同 七年 三二、九一一七、七三
同 八年 三一、五五一七、七六
同 九年 二九、九七一八、一一
同 十年 三一、六三一六、七八
同十一年 二九、九二一七、五一
同十二年 二○、六一一六、九五
同十三年 二六、七○一七、四四
右表によってみるに年によって多少の凹凸はあるが、出生及び死亡率共に次第に低下しつつある事は明かに知る事が出来る。即ち出生率は大正九年に三六・一九であったものが十八年を経た昭和十三年には二六・七○に激減してゐる。然し死亡に於ても大正九年の二五・四一から昭和十年一六・七八に激減してゐるが、翌翌十三年には一七・四四に増加してゐるが右の昭和十三年は支那事変の影響もある事は想像する事が出来よう。此出生率と死亡率と共に低下するといふことは注意すべき事であって、世論に於ては死亡率漸減は医学の進歩の結果と解釈してゐるが、それは誤りであって私は其原因を後段に詳説する事とする。
出生率並びに死亡率共に此傾向を持続するものと仮定し、将来の予想を中川友長博士が推算されたものを示せば次の如くである。
年次出生率死亡率 自然増加率
昭和 十 年三一、六三一六、七八一四、八五
同十五年二八、七八一五、三○一三、四八
同 二 十年二七、四七一四、○六一三、四一
同 二十五年二六、五二一二、九九一三、五三
同 三 十年二五、二七一二、一○一三、一七
同 三十五年二三、五七一一、三二一二、二五
同 四 十年二一、八五一○、九○一○、九五
同 四十五年二○、三○一一、○四 九、二六
同 五 十年一九、一三一一、四四七、六九九
同 五十五年一八、二五一一、八八六、三七七
同 六 十年一七、三三一二、五七四、七六六
同 六十五年一六、二八一三、○九三、一九九
同 七 十年一五、二一一三、七○ 一、五一
同 七十五年一四、二一一四、二七（－）○、○六
同 八 十年一三、三五一五、○八（－）一、七三
同 八十五年一二、六○一五、六九（－）三、○九
同 九 十年一一、九○一六、○六（－）四、一六
同 九十五年一一、二○一七、三五（－）六、一五
右の表に就てみれば、出生率は次第に低下して昭和三十五年には最近の伊太利の出生率二三・六に、昭和五十年には最近の独逸の出生率一九・七に、昭和七十年には最近の英吉利の出生率一五・一に、昭和七十五年には最近のフランスの出生率一四・六に接近する事になってゐる。出生率の低下傾向は更に持続して昭和九十五年には一一・二○に低下する計算になるのである。此出生率は第一次世界大戦当時のフランスの出生率に略ぼ相当する。次に死亡率の低下をみるに昭和十五年にはフランス最近の死亡率一五・四に、昭和二十年には伊太利最近の死亡率一三・九に、昭和三十五年には最近のイギリス死亡率一一・六に、独逸の死亡率一一・七に、昭和四十年には最近アメリカの死亡率一○・七に接近する。然し我が国の死亡率は之れ以上に低下する見込がないのであって、昭和四十年以後に於ては再び上昇の傾向をとり、昭和九十五年に於ては昭和十年の死亡率よりは却って高くなると推算される。昭和十年より四十年に至る迄死亡率が次第に低下するのは出生率の減退によって死亡危険の多い乳幼児の割合が減少し、死亡危険の比較的少い青壮年者の割合が増加するからである。然るに昭和四十年以後に於ては死亡危険の多い乳幼児の割合は引き続き減少するが、他方死亡危険の多い老年者の割合が次第に増加するからである。
次に自然増加率の推移をみるに出生率の低下は死亡率の低下より大である為に自然増加率は次第に低下するのであるが、昭和三十年迄は尚一三以上の自然増加率を維持する事が出来る。然し昭和四十年以後に於ては出生率は依然として低下を持続するに反して死亡率は次第に上昇の傾向を示すから自然増加率は急激に減少し、昭和四十年には最近のイタリーの自然増加率九・七よりやや低く、昭和五十年には最近のドイツの自然増加率八・○よりやや低く、昭和六十五年には最近のイギリスの自然増加率三・五とほぼ同一になる。そして昭和七十五年には死亡率が出生率を凌駕して、自然増加率はマイナス－即ち人口の絶対数が減少してくるのである。右の如き統計的推算を以てみるも、我民族将来の発展に対し何人と雖も無関心で居る訳にはゆくまい。現実に表はれつつあるこの危機に直面して根本的一大方策を樹てなければならない事は論議の要はないであらう。政府に於ても最近人口局を設置し、大童の対策を講じつつある事は宜なりといふべきである。
次に、将来に於ける出生率及び死亡率が近年の低下傾向を持続するものと仮定して中川博士が推算せられた我国将来の人口を示せば次表の如くである。但し支那事変の影響は考慮されてゐない事を注意しておきたい。
年 次 総 数
昭和一○年六九、二五四、一四八
同 一五年七三、九三九、二七八
同 二○年七八、九八五、五八九
同 二五年八四、三三六、四八七
同 三○年九○、一○七、四三一
同 三五年九五、九五五、七○一
同 四○年 一○一、六○八、五六七
同 四五年 一○六、八五七、九六二
同 五○年 一一一、四五三、三六○
同 五五年 一一五、三七九、五九六
同 六○年 一一八、五五四、二○○
同 六五年 一二○、九一四、○一○
同 七○年 一二二、三二八、四九四
同 七五年 一二二、七四一、七七七
同 八○年 一二二、一八六、六八二
同 八五年 一二○、七三七、七五○
同 九○年 一一八、四九二、六八五
同 九五年 一一五、四六五、三八五
同一○○年 一一一、七七六、七六六
右の表に就てみるに自然増加率は次第に低下はしてゐるが、昭和七十五年迄はプラスであるから同年の人口総数は最高であって一億二千二百七十四万余に達する。それ以後に於ける人口総数は減少し始めるのであるが、昭和百年に於ても昭和十五年の七千三百九十三万九千二百七十八人よりはるかに多くの人口をもつ訳である。支那事変の影響を問題外にして昭和百年に於ても一億以上の人口があるといふ事は一見力強き感を与へないでもないが、茲で注意しておかなければならない事は、昭和七十五年以降我国人口の絶対数は次第に減少する事である。即ち民族の衰滅に一歩を踏入れる事である。故に昭和七十五年こそは民族衰亡の十字路である事である。政府の人口政策確立要綱の目標の一つに「人口の永遠の発展性を確保する事」とあるのは正に此点に考慮を加へたのであらう。
以上の如く各国は固より我日本に於ての人口動態を検討する時増加率低下といふ事実は最早各国共一つの例外のない一大鉄則となってしまったといふ事である。之が対策として今日迄各国に於て行はれつつある方策としては、周知の如く現に出生率増加の根本対策として結婚年齢引下げ避姙及び堕胎の防止を主なるものとし特に我国に於ては死亡率の高い結核及び幼児死亡率を改善する事である。其他の方策としては人口の都市集注防止即ち人口の再分布又民族意識の昂揚家族制度の再確認等であらう。
然乍ら以上の如く各種方策なるものは何れも根源的ではなく末梢的であるから幾分の効果はあるであらうが、到底大勢を阻止する訳にはゆかない事を私は断言するのである。一切の事物は原因があって結果がある事はいふまでもない。勿論人口増加率低減と雖も右の法則の埓外(ﾗﾁｶﾞｲ)には出ないのであるから、其原因を発見してそれを除去する以外根本的対策なるものはある筈がないのである。然乍ら其原因なるものは今日迄誰もが発見し得なかったといふ其事も第二の原因であった訳である。
然るに其原因－即ち最初に述べた処のＸなるものを次項に説いてみよう。
（明日の医術 第一篇 昭和十八年十月五日）
各国に於ける人口動態
明日の医術